最終更新日 2024年11月15日 by tonton
職場の仲間たちと旅をし、思い出をつくる社員旅行に行きたくないという人は結構多いです。
その理由は様々で、例えば「旅行先でも上司に気を遣いたくない」や「公私混同をしたくない」、「体力がないので旅をする自信がない」、「旅行をするよりも、ゆっくりと部屋で休みたい」といった内容が挙げられます。
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任意型なら不参加でも構わない
社員旅行は強制参加型と任意型に分かれており、任意型なら不参加でも構わないです。
強制参加型は労働基準監督署に、36協定を届けているならともかく、届けていない場合は労働基準法違反になるので無視できます。
一方で36協定に届け出をしていた場合、旅行日が平日であれば有給休暇を使えば不参加できるものの、土日だと強制力が強く、冠婚葬祭といった特別な理由でもない限り、不参加は認められないです。
とはいえ不参加が許されていたとしても、本音を告白するのは得策ではなく、上手な言い訳や断り方が必要になります。
社員旅行を断る理由
例えば先述した冠婚葬祭、これは社員旅行に行きたくない人がよく使う建前です。
他にも持病や骨折といった病気や怪我、子供の育児に親の介護も通用します。
どちらも「仕方がない」と受け入れてくれるものの、なるべく早めに伝えたほうが迷惑がかからないです。
余談ですが持病や骨折は1回限りですが、高所恐怖症など移動が難しい症状を抱えていると伝えたら、次の社員旅行も断れます。
つまり「旅行には適さない体である」とアピールするか、それとも「外出が難しい事情を持っている」と主張するかが社員旅行の参加を上手に断る方法です。
スキルアップのための習い事やセミナー及び研修の参加
職場という環境で通用する不参加の言い訳は他にもあり、スキルアップのための習い事やセミナー及び研修の参加が挙げられます。
職場からすれば社員のステータスが上がるのは歓迎できる事ですし、既にお金を払っていれば「そちらを優先すべき」だと割り切ります。
おまけに自己研鑽しているアピールもできるため、嫌な印象を残さないのも悪くないです。
あとは正直に打ち明けるという選択肢もありますが、この方法は一度旅行に参加しないと説得力を持ちません。
実際に参加し、旅行した際に感じた合わなかったところを述べれば、周囲は「そうか」と受け入れてくれます。
まとめ
逆に参加せずに、断っていたら「体感していないのに、そういうのは思い込みだ」と切り捨てられる可能性があるうえに、周囲の印象も下がってしまうリスクが高いです。
家庭や身体的なデメリットを使わない場合は、慎重に検討する事を推奨します。
